Ⅱ 建物に関する個別的要因

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Ⅱ 建物に関する個別的要因 

建物に関する個別的要因の主なものを例示すれば、次のとおりである。 
1.建築(新築、増改築又は移転)の年次 
2.面積、高さ、構造、材質等 
3.設計、設備等の機能性 
4.施工の質と量 
5.耐震性、耐火性等建物の性能 
6.維持管理の状態 
7.有害な物質の使用の有無及びその状態 
8.建物とその環境との適合の状態 
9.公法上及び私法上の規制、制約等 


(留意事項)

2.建物に関する個別的要因について 
 (1)設計、設備等の機能性 
基準階面積、階高、床荷重、情報通信対応設備の状況、空調設備の状況、電気容量等に特に留意する必要がある。 

 (2)建物の性能 
建物の耐震性については、建築基準法に基づく耐震基準との関係について特に留意する必要がある。また、建物の構造の安定、火災時の安全、劣化の軽減、維持管理への配慮、温熱環境、空気環境、光・視環境、音環境、高齢者等への配慮に関する事項については、住宅の場合、住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく日本住宅性能表示基準による性能表示を踏まえることに留意する必要がある。 

 (3)維持管理の状態 
屋根、外壁、床、内装、電気設備、給排水設備、衛生設備等に関する破損・老朽化等の状況及び保全の状態について特に留意する必要がある。 

 (4)有害な物質の使用の有無及びその状態 
建設資材としてのアスベストの使用の有無及び飛散防止等の措置の実施状況並びにポリ塩化ビフェニル(PCB)の使用状況及び保管状況に特に留意する必要がある。